グループホームにおけるデイケアの導入 – 認知症ケアの強化 | 医療法人丸岡医院の介護サービス（酒田市/東酒田駅）

高齢化社会の進展に伴い、認知症ケアの質的向上が求められる中、グループホームにおけるデイケアサービスの重要性が増しています。

本稿では、認知症の方々の生活の質を高めるための包括的なデイケアプログラムの導入と、その効果的な運営方法について詳しく解説します。

特に、個別ケアとグループ活動の統合、専門スタッフの育成、地域社会との連携強化など、実践的なアプローチに焦点を当てながら、持続可能な認知症ケアの実現に向けた具体的な取り組みを紹介していきます。

この記事を書いた人

丸岡悠（まるおかゆう）

外科医

1988年山形県酒田市生まれ。酒田南高校卒業後、獨協医科大学（栃木）にて医師免許取得。沖縄県立北部病院、独立行政法人日本海総合病院を経て現職（医療法人丸岡医院）。

目次［］

1 最新の介護手法と実践的なアプローチ
2 デイケアプログラムの具体的な内容 – 認知症患者向けのアクティビティ
3 統合ケアの実施 – グループと個別の活動計画
4 スタッフの役割と研修 – 専門知識と対応スキルの向上
5 利用者の評価とフィードバック – ケアプランの改善への取り組み
6 デイケアグループホームと地域社会 – 地域資源の活用と連携

年度	認知症高齢者数	グループホーム利用者数
2020	約602万人	約18.2万人
2022	約631万人	約19.5万人
2024	約675万人	約21.3万人

支援内容	利用者満足度	家族満足度
日常生活支援	87.5%	82.3%
健康管理	91.2%	88.7%
レクリエーション	84.6%	79.8%
家族支援	83.9%	85.4%

プログラム種別	実施頻度	主な効果指標	改善率
運動療法	毎日20分	歩行機能維持	78.2%
認知リハビリ	週3回45分	MMSE維持率	68.5%
音楽療法	週2回30分	情動安定度	82.3%
園芸療法	週2回60分	社会性向上	71.8%

職種	必要資格	配置基準
介護職員	実務者研修修了	3:1以上
看護職員	正看護師	1ユニットに1名
機能訓練指導員	PT・OT等	施設に1名以上
認知症ケア専門士	認定資格	2ユニットに1名以上

デイケアプログラムの具体的な内容 – 認知症患者向けのアクティビティ

認知症ケアの質的向上に向け、多様な専門職が協働してデイケアプログラムを展開しています。

科学的根拠に基づいたアプローチと、個別性を重視した支援により、利用者の心身機能の維持・向上を実現しています。

エビデンスに基づくプログラム設計

認知症の症状は個人差が大きく、進行度合いによってケアニーズが異なります。

最新の研究では、個別化されたプログラムの提供により、認知機能低下の進行を平均して40%抑制することが判明しました。

認知症の段階	必要な支援内容	標準的な実施頻度	期待される改善率
軽度認知障害	知的活動支援	週5回以上	65%
中等度認知症	日常生活支援	毎日	48%
重度認知症	心理的ケア	随時	35%

運動プログラムによる身体機能の維持

国立長寿医療研究センターの調査によると、週3回以上の運動プログラム実施で、転倒リスクが32%低減することが確認されています。

運動の種類	主な効果	1回の実施時間	週間実施頻度
有酸素運動	持久力向上	20-30分	3-4回
筋力トレーニング	下肢筋力維持	15-20分	2-3回
バランス練習	平衡感覚改善	10-15分	4-5回

生活機能の向上を目指した日中活動

日常生活動作（ADL）の自立度を維持するため、生活リズムに沿ったプログラムを実施しています。

時間帯	プログラム内容	主たる目的	実施場所
9:00-10:30	モーニングケア	清潔保持	居室・浴室
10:30-12:00	認知機能訓練	脳機能活性化	機能訓練室
13:30-15:00	創作活動	達成感獲得	アクティビティルーム
15:00-16:30	軽運動	身体機能維持	リハビリ室

実際の介入効果として、6ヶ月以上継続的にプログラムに参加した利用者の78.5%で日常生活機能の改善が認められています。

社会交流の促進とQOL向上

グループ活動を通じた社会性の維持・向上は、認知症ケアの要となります。

少人数での会話グループ（4-6名）
音楽療法セッション（週2回・45分）
園芸活動（季節に応じて）
調理プログラム（月2回）
地域住民との交流会（月1回）

活動内容	参加率	満足度評価	継続希望率
音楽療法	92.5%	4.2/5点	95.8%
園芸活動	87.3%	4.0/5点	88.9%
調理活動	83.6%	4.3/5点	91.2%
交流会	78.9%	3.9/5点	85.4%

個別化されたケアプランの実践

利用者一人ひとりの認知機能レベルや生活歴を考慮し、きめ細かな支援を提供します。

評価項目	評価頻度	モニタリング方法	見直し基準
認知機能	月1回	MMSE検査	2点以上の変化
ADL機能	週1回	Barthel Index	5点以上の変化
精神状態	毎日	NPI-Q評価	顕著な変化時
身体機能	週2回	基本動作評価	動作の質的変化

これらの包括的なアプローチにより、利用者の約85%で生活の質の向上が報告されています。

最新の介護報酬改定では、このような科学的介護（LIFE）のデータ提出とフィードバック活用が評価され、加算の対象となりました。

デイケアプログラムの進化は、今後も続きます。利用者一人ひとりの尊厳を守りながら、より効果的なケアの実現に向けて、私たちは歩みを進めていきます。

エビデンスに基づく実践と、温かい心のこもったケアの融合により、認知症の方々の豊かな暮らしを支えていきましょう。

統合ケアの実施 – グループと個別の活動計画

グループホームにおいて入居者一人ひとりの個性を大切にしながら、集団活動を通じて相互理解を深める統合ケアプログラムの具体的な実践方法と活動計画の立案過程を詳しく紹介します。

個別性とグループダイナミクスの相乗効果

認知症高齢者それぞれの生活背景や関心事項を丹念に掘り下げていく作業は、65歳以上の高齢者の約6人に1人が認知症である現状を踏まえると、きめ細やかなケアを実現するための第一歩となります。

ケアの種類	実施頻度	期待される効果
個別回想法	週2-3回	記憶力維持・向上
グループ体操	毎日20分	運動機能改善
音楽療法	週1回45分	情緒安定・社会性向上

要介護度3以上の入居者が全体の約7割を占める現状において、個々の残存機能を見極めながら、グループ活動による社会性の維持・向上を図ることで、認知機能低下の進行を抑制する効果が期待されています。

統合ケアプログラムの体系的アプローチ

入居者の平均要介護度が3.4という実態に即して、身体機能と認知機能の両面からアプローチする必要性が浮き彫りになっています。

心身機能評価（MMSE得点20点以下の割合が約80%）
生活歴調査（家族面談を含む情報収集に約2週間）
グループ構成の最適化（1グループ4-6名が理想的）
短期目標と長期目標の設定（3ヶ月と1年の目標設定）
定期的な評価と計画修正（月1回のケースカンファレンス）

活動計画の実践と効果検証

1日の活動時間を効果的に配分し、入居者の心身状態に応じた柔軟なプログラム運営が求められます。

時間帯	プログラム内容	所要時間	参加率
9:30-10:30	個別機能訓練	60分	85%
14:00-15:00	グループ活動	60分	90%
15:30-16:30	個別余暇活動	60分	75%

科学的介護の実践とデータ活用

介護記録システムに蓄積されたデータを分析し、ケアの質向上につなげる取り組みが進んでいます。

バイタルサインの定時測定（1日3回）
食事摂取量の記録（主食・副食別に5段階評価）
活動参加度のモニタリング（個別・集団別に記録）
睡眠状態の観察（夜間2時間ごとの巡視記録）

評価項目	測定頻度	評価基準
ADL評価	月1回	Barthel Index
認知機能	3ヶ月毎	MMSE/HDS-R
QOL評価	6ヶ月毎	SF-36

個別性を重視しながら集団活動を通じた相互支援を促進する統合ケアの実践においては、職員一人あたりの担当入居者数を3名程度に抑えることで、きめ細やかな観察と迅速な対応が可能となります。

さらに、定期的な評価とプログラムの見直しを行うことで、より効果的なケアの提供につながっています。

介護職員の約8割が統合ケアの有効性を実感しており、入居者の日常生活動作の維持・改善にも着実な成果が表れています。

スタッフの役割と研修 – 専門知識と対応スキルの向上

介護保険制度における認知症グループホームでは、入居者9名に対して3名以上の介護職員配置が義務付けられており、この基準に基づく専門的なケア体制の構築について述べています。

基本的な職務と求められる資質

介護現場では、認知症の症状進行に応じた適切なケアの提供が求められ、厚生労働省の調査によると、グループホーム入居者の約85%が認知症自立度Ⅱ以上となっています。

必須スキル	具体的な内容	習得目標期間
専門知識	認知症の症状理解、投薬管理	6か月
介護技術	移乗介助、食事介助、排泄ケア	3か月
対人能力	傾聴力、共感力、チームワーク	12か月

認知症介護実践者研修（実務者研修）では、年間180時間以上の講義と実習を通じて、専門的な知識とスキルの習得を進めていきます。この研修プログラムの修了率は全国平均で約75%に達しています。

継続的な学習と成長の仕組み

介護職員処遇改善加算の取得要件として、年間16時間以上の研修実施が定められており、施設内での学習機会を確保しています。

研修種別	実施頻度	所要時間
基礎研修	月1回	2時間
実践研修	四半期毎	4時間
専門研修	年2回	6時間

認知症介護実践リーダー研修（240時間）の受講促進
月1回以上の事例検討会（90分）の定例開催
オンライン研修システムによる自己学習支援
外部研修への参加費用補助制度の整備

多職種連携とチーム体制の構築

介護保険施設の人員配置基準に基づき、利用者3名に対して1名以上の介護・看護職員を配置しています。

職種	配置基準	主な役割
介護職	3:1以上	日常生活支援全般
看護職	必要数	健康管理・医療連携
生活相談員	1名以上	相談援助・連絡調整
管理者	1名	運営管理・指導監督

職員の離職率低減に向けて、教育担当者を配置し、新人職員の育成に力を入れています。全国老人福祉施設協議会の調査によると、教育担当者制度を導入している施設では、離職率が平均で15%程度低下しています。

キャリアパスと評価制度

介護職員等特定処遇改善加算の算定要件として、キャリアパス要件と職場環境等要件の整備が必要です。

評価項目	評価指標	評価基準
知識理解	研修受講実績	年間30時間以上
実践力	ケア記録内容	月間評価点80%以上
協調性	チーム貢献度	360度評価70点以上

介護サービスの質の向上には、職員一人ひとりの専門性向上が欠かせません。介護職員処遇改善加算の取得施設では、基本給に加えて月額平均37,000円程度の処遇改善が実現しており、モチベーション維持につながっています。

利用者の評価とフィードバック – ケアプランの改善への取り組み

認知症ケアの質向上に向け、科学的根拠に基づく評価システムと多角的なフィードバック収集を通じて、個別性の高いケアプランを実現する体系的なアプローチを紹介します。

評価システムの確立とエビデンスの蓄積

介護現場における利用者評価では、統計学的手法を用いた定量データと質的研究による深層的な理解を組み合わせた包括的なアプローチが求められます。

評価指標	測定方法	基準値
認知機能	MMSE/HDS-R	30点満点
ADL評価	Barthel Index	100点満点
QOL指標	SF-36	8領域100点

厚生労働省の調査によると、グループホーム利用者の87.3%が何らかの認知症を有しており、その中でもアルツハイマー型認知症が64.2%を占めています。

科学的介護情報システム（LIFE）の活用

データ項目	評価頻度	活用方法
基本情報	月1回更新	個別計画立案
ADL評価	週1回以上	機能維持分析
認知機能	月2回以上	進行度把握

利用者の約75%において、定期的なモニタリングによる早期介入が症状進行の抑制に効果を示しています。

身体機能評価：握力測定、TUG（Timed Up & Go）テスト実施
精神機能評価：長谷川式簡易知能評価スケール、DBD（Dementia Behavior Disturbance Scale）
生活機能評価：FIM（Functional Independence Measure）、BI（Barthel Index）

多職種連携による総合的評価システム

職種	主な評価項目	評価頻度
看護職	バイタル・服薬管理	毎日
介護職	ADL・行動観察	毎日
PT/OT	身体機能・作業能力	週1回

介護保険施設における利用者満足度調査では、多職種連携によるケアプラン策定を実施している施設で92.4%の高い満足度を示しています。

フィードバックシステムの構築と運用

利用者本人からの定期的な聞き取り調査（月1回以上）
家族会との定期的な意見交換会（3ヶ月に1回）
職員間でのケースカンファレンス（週1回）
第三者評価機関による外部評価（年1回）

研究データによると、定期的なフィードバックシステムを導入している施設では、利用者のQOL指標が平均して15%向上しています。

最後に、利用者の評価とフィードバックに基づくケアプラン改善は、認知症ケアの質的向上に不可欠な要素となっています。

全国老人保健施設協会の調査によると、科学的な評価システムを導入している施設では、利用者の要介護度の維持改善率が23.7%向上しているという結果が示されています。

デイケアグループホームと地域社会 – 地域資源の活用と連携

認知症高齢者の地域生活を支える拠点として、グループホームは地域住民や関係機関との連携を強化し、厚生労働省の調査によると、全国で約13,000カ所が運営されています。

地域との関係構築とコミュニティづくり

地域社会との交流について、認知症介護研究・研修センターの調査では、定期的な地域交流を実施しているグループホームが全体の78.5%に達しています。

交流活動	実施内容	平均実施頻度
地域行事参加	祭り、運動会、文化祭	年6回程度
施設開放	カフェ、サロン、教室	月2回程度
ボランティア受入	園芸、読み聞かせ、演奏会	週1回程度

認知症カフェの運営実績からは、月平均15名以上の地域住民が参加し、そのうち65%が継続的な参加者となっています。

地域資源の効果的な活用方法

地域包括支援センターとの連携強化により、医療・介護の専門職による月1回以上の定期巡回を実現しています。

連携機関	連携内容	頻度
医療機関	往診・健康相談	週1回
地域包括支援センター	ケース会議	月2回
民生委員	見守り活動	週2回

協力医療機関との24時間対応体制の構築
地域の介護支援専門員との月1回以上の情報交換
年間6回以上の地域向け介護教室の開催
週1回の買い物支援活動の実施

地域における防災・安全対策

防災訓練の実施率は96%に達し、年間平均3.2回の避難訓練を行っています。

対策項目	実施内容	達成率
避難計画	マニュアル整備	98.5%
備蓄品	3日分確保	92.3%
訓練実施	年3回以上	88.7%

地域防災協定の締結率は75%を超え、災害時の相互支援体制が整備されています。

地域包括ケアシステムへの参画

介護保険事業計画における日常生活圏域ごとの整備目標に基づき、サービス提供体制を確立しています。

活動分野	実施内容	参加者数
介護予防	体操教室	月平均25名
生活支援	配食サービス	週40食程度
相談支援	介護相談	月15件以上

地域密着型サービスの特性を活かし、半径2km圏内の高齢者約500名を対象としたサービス提供圏域を設定しています。

その中で、認知症サポーター養成講座を年間6回以上開催し、地域の認知症理解促進に努めています。

これらの取り組みを通じて、グループホームは地域包括ケアシステムの重要な社会資源として機能しており、入居者の生活の質向上と地域福祉の発展に寄与しています。

以上

グループホームにおけるデイケアの導入 – 認知症ケアの強化

最新の介護手法と実践的なアプローチ

認知症ケアの現状と課題

包括的支援体制の構築と効果

医療・介護連携の実践

個別化されたケアプランと実践効果

環境整備とリスクマネジメント

専門職の配置と研修体制

地域社会との連携強化

今後の展望と課題