健診で「要再検査」が出たら？内科での検査内容と放置のリスク

みなさんこんにちは、丸岡悠です。

健康診断の結果を受け取って、「要再検査」という判定を目にしたとき、どう感じるでしょうか。「何かまずい病気なのか」「内科に行ったら何をされるのか」「仕事を休んでまで行くべきなのか」。こうした不安や迷いを抱えている方は本当に多いと思います。

2023年に発表された前向きコホート研究では、健康診断で医療機関への受診を勧められた従業員615名のうち、実際に受診した方は293名、つまり47.6%にとどまっていました[2]。半数以上の方が再検査を受けずに放置しているわけです。ただ、再検査の通知は「あなたの体に、もう少し確認が必要な変化が起きていますよ」というサインです。放置して良い結果になることはほとんどありません。

今日は、健康診断で要再検査と判定されたときに内科では何をするのか、その流れと費用、放置した場合のリスクについてお話しします。

健診結果に「要再検査」と書かれていたら

健康診断の結果用紙を開いて「要再検査」の文字を見つけると、正直ドキッとします。でも、要再検査の判定は「今すぐ治療が必要」という意味ではありません。あくまでも「一度の検査だけでは判断がつかないので、もう一度確認させてください」という段階です。

ではなぜ、一度の検査で判断がつかないことがあるのか？ それは、検査には「偽陽性」がつきものだからです。たとえば血液検査の場合、前日の食事、飲酒、睡眠不足、ストレスなどで数値が一時的に基準範囲を外れることがあります。体調や測定条件によって結果が変動するため、本当に異常があるのかどうかを見極めるために再検査が設定されているわけです。

日本人間ドック学会のデータによると、人間ドック受診者のうち「異常なし」と判定される方の割合は年々減少し、何らかの所見が指摘される方が大半を占めています[5]。この数字だけ見ると不安になるかもしれませんが、再検査を受けた結果「問題なし」と確認されるケースも少なくありません。だからこそ、再検査にはきちんと意味があるのです。

判定区分を正しく読み解く

「結果表にC判定とかD判定とか書いてあるけど、何が違うの？」と感じたことはありませんか。日本人間ドック・予防医療学会では、健診結果をA、B、C、D、Eの5段階で判定しています[5]。

Aは「異常なし」、Bは軽度の異常はあるが日常生活に支障なし、Cは「要経過観察」で3ヶ月から6ヶ月後にもう一度検査を受けてほしいという判定、Dは「要医療」で速やかに医療機関を受診する必要がある判定、Eはすでに治療中の方です。このうち再検査を指示されるのは主にCとDの方になります。

ちなみに、同じD判定でも項目によって緊急度が異なります。血圧が180/120mmHg以上であればすぐに受診すべきですし、コレステロールがやや高い程度であれば1ヶ月以内に受診すれば多くの場合は問題ありません。判定区分だけでなく、どの項目が引っかかったのかを確認することが大切です。

「要再検査」と「要精密検査」は何が違うのか

健診結果には「要再検査」と「要精密検査」の2種類が記載されることがあります。この違いを正確に理解している方は意外と少ないのですが、意味はかなり異なります。

「要再検査」は、同じ検査をもう一度行って数値を確認するという意味です。たとえば血糖値が高かった場合、空腹時血糖やHbA1cをもう一度測り直します。前回の測定が一時的な変動だったのか、持続的な異常なのかを見極めるための検査です。

一方、「要精密検査」は、異常の原因をより詳しく調べるために別の検査を追加するという意味です。胸部X線で影が見つかった場合にCT検査を受ける、便潜血が陽性だった場合に大腸内視鏡検査を受けるといったケースがこれに当たります。精密検査のほうが一段階踏み込んだ調査になるので再検査よりも深刻なのではと身構えるかもしれません。でも、精密検査を受けた結果、問題なしと確認されることも決して珍しくないのです[6]。大切なのは、通知の種類に関係なく、指示された検査を受けることです。

内科を受診するまでの具体的な流れ

再検査の通知を受け取ってから実際に内科を受診するまで、具体的にどんなステップがあるのかを整理してみます。

①健診結果の通知書を確認する。どの項目が引っかかったのか、判定区分はCなのかDなのかをまず把握します。②医療機関に予約を入れる。総合病院でも近所のクリニックでも構いませんが、健診の再検査で受診したいと伝えて予約します。③受診当日は、通知書のほか健康保険証、お薬手帳（服薬中の方）を持参します。④医師が健診結果を確認したうえで、必要な追加検査を判断します。

健診から再検査までの期間は、C判定であれば3ヶ月から6ヶ月以内、D判定であれば2週間から1ヶ月以内が一般的な目安です。ただ、検査項目によってはなるべく早く来てくださいと指示されるケースもあるので、通知書の記載内容をよく確認してください。

再検査で行う血液検査の内容

内科の再検査で最も頻度が高いのは血液検査です。健診で引っかかった項目に応じて確認する内容が変わります。

脂質異常の判定を受けた場合は、LDLコレステロール、HDLコレステロール、中性脂肪を再測定します。ここで大切なのは、前回の健診時にきちんと絶食していたかどうかです。中性脂肪は食事の影響を強く受けるため、12時間以上の絶食後に測定しないと正確な値が出ません。再検査で改めて絶食採血を行うことで、本当の脂質の状態がわかります。脂質異常症の詳しい解説ページも参考にしてください。

血糖値異常の場合は、空腹時血糖とあわせてHbA1c（過去1、2ヶ月の平均血糖を反映する指標）を測定します。HbA1cが6.5%以上であれば糖尿病の診断基準に該当する可能性が出てきます[3]。ではなぜHbA1cが大切なのか？ それは、空腹時血糖が前日の食事や体調で上下するのに対し、HbA1cは過去数ヶ月の「血糖の平均値」を映し出す指標だからです。一時的な変動ではなく、持続的に高いのかどうかがこの値でわかります。

肝機能異常では、AST、ALT、γ-GTPに加え、必要に応じてウイルス性肝炎のマーカー（HBs抗原、HCV抗体）の検査や腹部エコーの追加を検討します。肝機能の異常は飲酒や脂肪肝が原因であることが多いのですが、なかにはB型やC型肝炎ウイルスの感染が隠れているケースもあるため、精査が大切です。

腎機能異常では、クレアチニンやeGFR（推算糸球体濾過量）を再確認し、尿タンパクや尿潜血と合わせて腎臓の状態を総合的に評価します。

尿検査、心電図、画像検査でわかること

血液検査以外にも、健診で引っかかった項目に応じてさまざまな検査が行われます。

尿検査は腎臓の状態を評価する基本的な検査です。尿タンパクが陽性だった場合、腎臓の「フィルター機能」に何らかの問題が起きている可能性があります。尿潜血は腎臓、尿管、膀胱のどこかに出血源がないかを確認するサインになります。ただ、女性の場合は月経の影響で陽性になることもあるため、再検査のタイミングを考慮する必要があります。

心電図検査で異常を指摘された場合は、もう一度12誘導心電図を取り直すほか、必要に応じてホルター心電図（24時間装着型の心電図）や心臓超音波検査（心エコー）を追加します。不整脈や虚血性心疾患の有無を確認するためです。

胸部X線で異常影を指摘された場合は、胸部CT検査を行うのが一般的です。X線では見えにくい小さな病変もCTなら捉えることができます。腹部エコーで異常が見つかった場合も同様に、CTやMRIで詳しく評価することがあります。

再検査の結果が「異常なし」だった場合

再検査を受けた結果、「前回の数値は一時的なもので、今回は基準範囲内です」と言われるケースは実際に少なくありません。

ではなぜ、前回は異常値だったのに今回は正常なのか？ それは、血液検査の数値が体調や生活習慣によって日々変動するからです。検査前日に飲酒をした、睡眠不足だった、普段より強いストレスを感じていた。こうした要因で一時的に数値が動くことは珍しくありません。

ただ「異常なしだったから、もう何も気にしなくていい」とはなりません。一度基準値を外れた項目は、生活習慣次第で再び悪化する可能性があります。食事、運動、睡眠、飲酒量を見直し、翌年の健診でも同じ項目に注意を払うことが望ましいです。「今回はセーフだった」で終わらせず、「なぜ前回引っかかったのか」を振り返ることが、将来の健康を守る一歩になります。

異常が見つかったときの治療と経過観察

日本では2008年から特定健康診査（いわゆるメタボ健診）が始まり、40歳から74歳を対象に生活習慣病のスクリーニングが行われています[3]。2023年度の特定健診受診率は59.9%と過去最高を更新しましたが、目標の70%にはまだ届いていません[4]。こうした健診で異常が確認された場合、治療に進むか、まずは生活習慣の改善で経過を見るかの判断になります。

血圧が140/90mmHg以上で持続していることが確認された場合、一般的にはまず減塩（1日6g未満を目標）、運動習慣の確立（週150分程度の有酸素運動）、禁煙、節酒といった非薬物療法から始めることが多いです。3ヶ月程度の生活改善で目標値に届かなければ、降圧薬の処方が検討されます。

糖尿病が疑われる場合も、初期段階であれば食事療法と運動療法が基本です。ただ、HbA1cが7.0%を超えている場合や合併症のリスクが高い場合は、早期から薬物療法を開始することもあります。

脂質異常症では、LDLコレステロールの目標値がリスク因子の数によって変わります。動脈硬化のリスクが低い方は160mg/dL未満、高リスクの方は120mg/dL未満が目標です[7]。生活改善で十分な改善が得られない場合はスタチン系薬剤の処方が検討されます。

いずれの場合も、治療方針は個々の状態によって異なります。年齢、体重、家族歴、併存疾患を総合的に考慮して主治医が判断するものです。

再検査を放置するとどうなるか

先ほどお伝えしたとおり、健診で受診を勧められても実際に医療機関を訪れる方は半数に満たないという報告があります[2]。別の研究でも、3年連続で受診勧奨を無視した従業員が少なくないことが示されています[1]。

では放置するとどんなリスクがあるのか。もっとも怖いのは無症状のまま病気が進行することです。高血圧、糖尿病、脂質異常症はいずれも初期にはほとんど自覚症状がありません。体調は問題ないから大丈夫だろうと感じていても、血管の内側では動脈硬化がじわじわと進行し、ある日突然、脳卒中や心筋梗塞として症状が現れることがあります。

がん検診で要精密検査の判定を放置した場合のリスクはさらに深刻です。早期に発見できれば根治可能だった病変が、放置することでステージが進行し、治療の選択肢が狭まってしまいます[6]。

再検査に行かない理由として仕事が忙しいという理由が挙がることが多いのですが、生活習慣病の治療が本格的に必要になった場合の通院コストや、重篤な疾患で入院した場合の時間的、経済的な負担と比較すると、早期に再検査を受けるほうが圧倒的に合理的です。

すぐに受診すべき緊急サイン

再検査の時期を待たずに、速やかに医療機関を受診したほうがよい場合があります。

健診結果の数値が極端に悪い場合は要注意です。①血圧が180/120mmHg以上、②空腹時血糖が250mg/dL以上またはHbA1cが10%以上、③ヘモグロビンが8g/dL以下（重度の貧血）、④クレアチニンが急激に上昇している場合。こうした数値が出ていれば、D判定の通知を待たず、できるだけ早く内科を受診してください。

数値の問題だけでなく、自覚症状がある場合も緊急性が高まります。胸の痛みや締めつけ感、息切れ、強い動悸、ふらつきや意識がぼんやりする感覚、体重の急激な変動（1ヶ月で3kg以上の増減）、血尿や血便が見られる場合は、再検査のスケジュールに関係なく医療機関を受診してください。

自分の数値がどのくらい緊急なのかわからないと感じたら、健診を実施した医療機関の窓口に電話で相談するのも一つの方法です。判定結果の緊急度を教えてもらえることが多いです。

再検査にかかる費用と保険適用の考え方

再検査の費用面が気になって足が遠のく方もいらっしゃるかもしれません。でも多くの場合、健康保険が適用されます。健診で異常が指摘された項目について医療機関で追加検査を受ける場合、これは診療行為に該当するため、3割負担（現役世代の場合）で受けることができます。

具体的な自己負担額の目安です。血液検査のみであれば初診料込みで2,000円から4,000円程度、血液検査に心電図やレントゲンを加えると5,000円から8,000円程度、腹部エコーやCT検査が必要な場合は8,000円から15,000円程度です。想像するほど高くないと感じる方が多いのではないでしょうか。

会社の健康診断で要再検査となった場合、企業によっては再検査費用を補助してくれる制度があります。所属している健康保険組合に確認してみてください。自治体の特定健診で再検査を指示された場合も、追加の補助が用意されていることがあります[4]。

受診前に準備しておきたいこと

再検査をスムーズに受けるために、事前にやっておくと良いことがあります。

①健診結果の通知書を必ず持参する。これがないと医師は前回の異常値を確認できません。紙で届いた場合はそのまま、電子版の場合はスマートフォンの画面で見せられるようにしておきます。②過去数年分の健診結果があればそれも持っていく。数値の経年変化を見ることで、今回の異常が急に悪化したものなのか、徐々に進行しているものなのかが判断できます。③服薬中の薬がある方はお薬手帳を持参する。薬の影響で検査値が変動することがあるためです。

血液検査を含む再検査の場合、前日の21時以降は食事を控えて（水やお茶は可）受診するよう指示されることが多いです。受診する医療機関に予約を入れる際に、食事制限の有無を確認しておくと当日慌てずに済みます。お酒も前日は控えておくのが望ましいです。

何科を受診すればよいか迷ったときの考え方

みなさんが迷いやすいポイントの一つが何科を受診すればいいのかという問題です。

結論から言えば、健診の再検査はまず内科を受診するのが最も効率的です。血液検査、尿検査、心電図、レントゲン、エコーといった基本的な再検査は内科でほぼすべて対応できます。内科医が結果を評価したうえで、もし専門的な精査が必要であれば循環器内科、消化器内科、腎臓内科、内分泌内科といった専門科に紹介してもらえます。

ただ、いくつか例外があります。便潜血陽性の場合は消化器内科（内視鏡が可能な施設）に直接行くほうがスムーズです。婦人科検診で異常が出た場合は婦人科、眼底検査で異常を指摘された場合は眼科を受診します。

酒田市にお住まいの方であれば、地域のかかりつけ医にまず相談するのが安心です。かかりつけ医がいると健診結果の経年変化を一元管理してもらえるだけでなく、必要な場合の専門医への紹介もスムーズに進みます。研究でも、かかりつけ医を持っている方は再検査の受診率が有意に高いことが示されています[1][2]。

健康診断で「要再検査」と言われたとき、不安を感じるのは自然なことです。でも、その不安は放置しても消えません。内科を受診して自分の体の状態を確認することで、「わからない不安」が「わかったうえでの判断」に変わります。再検査は、未来の自分の健康を守るための大切な一歩です。庄内地方で再検査について相談できる医療機関を探している方も、まずはかかりつけの内科に連絡してみてください。みなさんが安心して一歩を踏み出せることを願っています。

よくある質問

参考文献

1. Fukuda Y, et al. Factors associated with adherence to recommendations to visit a physician after annual health checkups among Japanese employees: a cross-sectional observational study. Ind Health. 2018;56(2):155-162.
2. Nakao T, et al. Factors associated with adherence to recommendations for medical visits following annual health checkups among Japanese employees: A prospective cohort study. Prev Med Rep. 2023;37:102565.
3. Tsushita K, et al. Rationale and Descriptive Analysis of Specific Health Guidance: the Nationwide Lifestyle Intervention Program Targeting Metabolic Syndrome in Japan. J Atheroscler Thromb. 2018;25(4):308-322.
4. 厚生労働省. 令和5年度 特定健康診査・特定保健指導の実施状況. 2025.
5. Ningen Dock: Japan’s unique comprehensive health checkup system for early detection of disease. JMA J. 2022;5(1):39-45.
6. Sato A, et al. Medical Record Survey after Comprehensive Health Checkup Referral and Its Contribution to the Early Detection of Cancer. Healthcare (Basel). 2024;12(2):193.
7. Factors Associated with Non-attendance at a Follow-up Visit for Dyslipidemia Identified at Health Checkups: A Retrospective Cohort Study in a Japanese Prefecture. Intern Med. 2024.