単純性腸閉塞 – 消化器の疾患

単純性腸閉塞(Simple Intestinal Obstruction)とは、腸管の通過障害により、腸の内容物が正常に移動できなくなる状態です。

腸管内の食物や消化物が詰まることにより、持続的な腹痛や嘔吐、著しい腹部膨満感などの特徴的な症状が現れます。

この記事を書いた人
丸岡 悠(まるおか ゆう)
丸岡 悠(まるおか ゆう)
外科医

1988年山形県酒田市生まれ。酒田南高校卒業後、獨協医科大学(栃木)にて医師免許取得。沖縄県立北部病院、独立行政法人日本海総合病院を経て現職(医療法人丸岡医院)。

単純性腸閉塞の主な症状

単純性腸閉塞では、腸管の通過障害により、激しい腹痛や嘔吐、腹部膨満などの症状が現れます。

症状説明
激しい腹痛腸管の閉塞により腸管内圧が上昇し、強い痛みが周期的に繰り返し起こる
嘔吐、吐き気腸管内容物の滞留により生じ、次第に腸管内容物が混ざり悪臭を伴う
腹部膨満腸管内容物の貯留により腹部全体が膨隆し、鼓腸(腸管内ガス貯留)を伴う
排ガス・排便停止完全閉塞では排ガスと排便が停止、不完全閉塞では少量の排ガスや排便がみられることも

激しい腹痛

単純性腸閉塞の最も特徴的な症状は、激しい腹痛であると言えるでしょう。

腸管の閉塞により腸管内の圧力が異常に上昇し、それが強い痛みとなって現れます。

一定の間隔で繰り返し痛みが起こるのが特徴的で、放置すると時間の経過とともに強さが増していきます。

嘔吐・吐き気

腸閉塞が起こると、腸管内の内容物滞留が原因となり嘔吐や吐き気が生じます。

嘔吐物は最初は胃の内容物ですが、徐々に腸管内の内容物が混ざるようになり、特有の悪臭を伴うようになります。

頻繁に嘔吐が続くと、脱水や電解質異常などの問題を引き起こす可能性もあります。

腹部膨満

腸管内の内容物が滞留し続けると、腹部が次第に膨らんできます。

単純性腸閉塞では、腹部全体が膨隆し、鼓腸(腸管内にガスが貯留した状態)を伴うことが多いとされています。

聴診器を当てて腹部の音を聞くと、腸蠕動音(腸の動きに伴って発生する音)が通常よりも亢進していることが確認できます。

また、腸管の完全閉塞が起こると、腸管内の内容物が肛門側へ移動できなくなるため、肛門からのガスや便の排出が完全に停止します。

不完全な腸閉塞の場合は少量のガスや便の排出がみられる場合もありますが、いずれにしても通常時と比べるとその量は明らかに少なくなります。

重篤な合併症への進展を防ぐためには、早期の診断と治療が必要です。腹痛や嘔吐などの症状が持続するようであれば、迅速に医療機関を受診し、専門医の診察を受けるようにしてください。

単純性腸閉塞の原因

単純性腸閉塞は、腸管内容物の通過障害によって起こります。その原因は腸管の癒着や炎症性疾患、腫瘍性病変など多岐にわたります。

腸管の癒着

単純性腸閉塞を引き起こす最も一般的な原因としては、腹部手術後に発生する腸管の癒着が挙げられます。

手術の際に行われる腸管の操作や、それに伴う炎症反応によって、腸管同士あるいは腸管と腹壁との間に線維性の組織が形成されることがあります。

こうして形成された癒着が腸管の動きを妨げ、内容物の通過障害を引き起こすことになります。

癒着は手術後の経過とともに徐々に形成されていくため、手術後数週間から数年を経過してから発症するケースもあります。

腸管の炎症性疾患

クローン病や潰瘍性大腸炎などに代表される炎症性腸疾患も、単純性腸閉塞の原因となることがあります。

また、炎症による腸管の蠕動運動低下も腸閉塞の発生に関係しています。

炎症性腸疾患に伴う腸閉塞は、病変部位や炎症の程度によって、一過性のものから繰り返し生じるものまで様々です。

腸管の腫瘍性病変

大腸がんをはじめとする消化管の腫瘍性病変では、腫瘍が腸管内腔を占拠することで内容物の通過が妨げられるため、単純性腸閉塞の原因となる場合があります。

腫瘍による腸閉塞は、腫瘍の大きさや位置、進行度によって症状の重症度が異なります。

早期の段階では部分的な通過障害にとどまることもありますが、進行すると完全閉塞に至ります。

腸管の機能的障害

腸管の蠕動運動を制御する自律神経系の異常や、電解質バランスの崩れなどによって腸管の機能的障害が生じ、腸管内容物の移動が停滞することで腸閉塞を発症するケースもあります。

特に高齢者や長期臥床患者では、腸管の運動低下や便秘傾向が生じやすく、機能的な腸閉塞のリスクが高くなる傾向があります。

また、糖尿病などの基礎疾患による自律神経障害も腸管運動の異常を引き起こす可能性があります。

診察(検査)と診断

単純性腸閉塞の診断では、問診や身体診察、血液検査、放射線検査などを実施します。

問診・身体診察

問診では、腹痛の性状や部位、排便や排ガスの状況、嘔吐の有無などを確認します。

身体診察では、腹部の視診、聴診、触診を行い、腹部膨満や腸雑音の亢進、筋性防御の有無などを診ていきます。

血液検査

一般的な血液検査では、白血球数や CRP 値の上昇など、炎症所見の有無を確認します。

また、電解質異常や脱水の有無を評価するため、電解質や腎機能の検査も重要となります。

検査項目単純性腸閉塞で予想される所見
白血球数上昇
CRP 値上昇
電解質異常値
腎機能低下

放射線検査

腹部単純 X 線検査では、腸管の拡張や鏡面像(腸管内のガスと液体の境界面)の有無を確認します。

さらに造影 CT 検査を行うことで、閉塞部位やその原因、腸管壁の状態などを評価することができます。

その他の検査

単純性腸閉塞の診断に際しては、上記の検査以外にも必要に応じて他の検査を行うことがあります。

例えば、腸管の機能的な異常が疑われる場合には、消化管通過時間検査や消化管運動機能検査を行います。

また、腸管壁の炎症や感染が疑われる場合には、大腸内視鏡検査や便培養検査を行うことがあります。

単純性腸閉塞の治療法と処方薬、治療期間

単純性腸閉塞の治療では、経鼻胃管による減圧治療と輸液療法を基本としながら、症状や全身状態を評価したうえで手術療法の実施を判断します。

通常は2週間から1ヶ月程度の入院治療が必要です。

基本的な治療方針

まずは消化管の過度な負担を避ける治療からスタートし、経鼻胃管による減圧処置を実施して腸管内の異常な圧力を緩和していきます。

保存的治療の実際

経鼻胃管を通じた持続的な吸引により、腸管内に貯留した内容物を段階的に排出していきます。

また、感染症予防の観点から広域スペクトラム抗生物質の投与を実施し、腸管蠕動運動の促進を目的とした薬物療法により消化管機能の正常化を図ります。

手術療法の判断と実施

保存的治療による症状改善が認められない状況下では、外科的介入を検討します。

手術では、腹腔鏡下手術または開腹手術により、腸管の癒着部位を剥離していきます。

治療期間と経過観察

軽度の症例であれば、約2週間程度での退院が見込めます。

中等度から重度の症例においては、3週間から1ヶ月の入院治療が必要です。

主要処方薬剤

  • 消化管運動改善薬(メトクロプラミド、モサプリド)
  • 漢方薬(大建中湯)
  • 抗生物質製剤
  • 鎮痛薬
  • 輸液製剤(生理食塩水、電解質補正液)

単純性腸閉塞の治療における副作用やリスク

単純性腸閉塞の治療では、非経口栄養による電解質異常や静脈血栓症、手術による感染症や癒着といった合併症が起こるリスクがあります。

保存的治療に伴う副作用

経鼻胃管による減圧治療を実施する際には、鼻腔や咽頭部における持続的な不快感だけでなく、粘膜組織の損傷による出血性の合併症が発生する場合があります。

また、長期の絶食管理により、全身的な栄養状態の悪化や筋力低下が見られることがあります。

手術治療におけるリスク

リスク項目短期的影響長期的影響
術後感染症発熱・痛み入院長期化
癒着再発腹痛・嘔吐QOL低下
出血ショック貧血進行

長期的な影響と注意点

腸閉塞の治療後も、以下の症状に注意が必要です。

  • 消化管蠕動運動の低下による慢性的な便秘
  • 腸内細菌叢の変化に伴う消化吸収障害
  • 栄養吸収能力低下による体重減少
  • 腹部違和感による食欲不振

高齢者特有のリスク

高齢者では、免疫機能低下により術後感染症の発生率が上昇します。

年齢層合併症発生率平均入院期間
65歳未満15%2週間
65-75歳25%3週間
75歳以上35%4週間

治療費について

治療費についての留意点

実際の治療費(医療費)が以下説明より高額になるケースが多々ございます。以下記載内容について当院では一切の責任を負いかねます事を予めご了承下さい。

腸閉塞の治療には入院費用を中心に、平均で25万円から45万円程度の医療費が必要です。健康保険を利用すると実質負担額は1~3割となります。

基本的な入院費用の目安

治療内容費用(円)
入院基本料98,000
食事療養費25,000
投薬・注射45,000
処置料35,000

手術が必要な場合の追加費用

腸閉塞が改善しない時は手術による治療が重要です。手術を行う際は保存的治療よりも高額な医療費が発生します。

手術実施時の主な費用

  • 手術料 250,000円~350,000円
  • 麻酔料 80,000円~120,000円
  • 術後管理料 60,000円~90,000円
  • 術後投薬費 40,000円~70,000円

医療費の軽減制度

高額療養費制度を利用すると経済的負担を抑えられます。所得に応じて自己負担限度額が設定されており、以下の区分となります。

所得区分自己負担限度額
一般所得80,100円+1%
低所得者35,400円
現役並み所得252,600円+1%

以上

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